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にせものの時代に生きる気だるさの 胡蝶之夢のごとき人生 (07月05日)(土)

 曇り20−30度C? 猛暑来る 午前中 原稿 13時 案件があって飛田氏と要談(区内)
 新小岩駅で切符を買う。 猛暑が来た。 18時 案件があって境氏 三田氏と要談(区内) 夜は手紙、雑誌、単行本、書類の整理をした。
 

●洞爺湖サミットは本番まで秒読み段階に入ったが、警察当局は首都・東京で洞爺湖を上回る過去最大規模の2万人超の警戒態勢を敷いている。
 2005年の英国サミットで会場から遠く離れた首都ロンドンで同時テロが起きた悪夢があるからだ。
 テロリストにとって首都は最高のステージ−。進化するテロの手段に警備の限界も指摘される。善良な一般人を“道具”に仕立てる恐怖の手口さえ、忍び寄っている可能性がある。
 
 「テロは生き物のようにどんどん進化する。いま最も気をつけなければいけないのは何も知らない人が“実行犯”に仕立てられ自爆させられるテロだ」。
 こう警鐘を鳴らすのは、世界のテロリスト事情に詳しい軍事評論家の神浦元彰氏だ。
 
 在外公館や主要施設が集中する東京では、警視庁が各署から「全署員の4−5割」(警察幹部)にあたる約2万1000人の警察官を動員。
 規模だけなら盤石に見えるが、専門家の間では不安の声が上がる。
 それは05年のロンドンでの悪夢が念頭にあるからだ。
 
 「テロリストの狙いは要人殺害ではなく、恐怖心を一般市民に植え付けること。
 そういう意味で、ロンドン同時爆破テロは最大限の効果を発揮した」(神浦氏)。
 この同時テロで52人の一般市民が死亡した。遠く離れたスコットランドではグレンイーグルズサミット真っ最中で、警備の盲点をついた犯行だった。
 「これと同じことが起きる危険性がある。テロを起こすなら東京など大都市を選ぶはずで、洞爺湖周辺をいくら厳重にしても意味がない」(同)
 
 ロンドンではバスや地下鉄などの公共交通機関が狙われた。東京メトロは「地下鉄サリン事件以降、各駅に監視カメラを導入。
 サミット開催にあたっては通常の倍の警備員を配置している」(同社広報)。3月末に160駅に2800台だったカメラを4100台に増設した。
 駅や道路の至るところで、制服警官を見かけ、警視庁は「見せる警備」を展開するが、「抑止効果を狙っているのだろうが、テロ対策にとって、決定打とはいえない」と神浦氏はその効果を疑問視する。
 
 最大に警戒すべきは過去に大規模テロを起こしたアル・カイーダなどのイスラム過激派。
 特に心配されるのが、テロリストが自ら手を下さず、地下鉄や新幹線などに乗り込む一般乗客に爆発物などを忍ばせた手荷物を託し、知らないうちに自爆テロの実行犯に仕立てる手口だ。
 「常識的に見て、すべての乗客や通行人に持ち物検査をするわけにはいかず、これを防ぐことは不可能に近い。
 ひとつの手段として移動式のX線検査がある。ロンドンテロを受け最も有効とされが、これでもすべての場所で検査することはできない」(同)
 
 今後、気をつけるべきテロ警戒場所はどこか。元公安調査庁調査第2部長の菅沼光弘氏は
 「テロリストは象徴的な場所を対象とする。その意味で、米軍基地や大使館。六本木ヒルズなど人が多く集まるランドマークビルや外資系のホテル。それに、新幹線も危ない」と指摘する。
 これらが狙われ、テレビのライブ中継などで世界中に大きく報道され、恐怖をあおるのが狙いなのだ。
 
 だが、神浦氏は加藤智大容疑者(25)による秋葉原の無差別殺人に着目。
 リアルタイムに犯行が実況中継された事例を挙げ、「今後は秋葉原のようにテロ活動をネットで即時“宣伝”してくれる場所が狙われるだろう」と指摘する。
 公安関係者は「秋葉原の事件のような暴発した個人による“テロ”はフォローできないのが現状だ」と警告する。
 

●7日から始まる主要国首脳会議(北海道洞爺湖サミット)を前に、4日付英紙フィナンシャル・タイムズ(アジア版)は、「行方不明の日本 姿が見えないサミット主催国」との見出しの辛口論評を掲載した。
 
 論評は「日本は世界で2番目に強力な経済を持ちながら、政治的には姿を見せていないも同然だ」とし、「サミット主催者の福田康夫(首相)はベルリンからブエノスアイレスまで(新聞の)1面に登場するだろう。それが閉幕したとき、日本は影の中に戻っていきかねない」と警告した。
 
 論評は「台頭する大国、成熟した大国とも、各国政府はかつてなく時間をかけて、地政学的展望を探し求めるべく占いの水晶玉に見入っている」とし、そうした取り組みにおける日本の不在を指摘し、「そればかりか、新しい秩序における日本の地位は滅多に、仲間の国々からの言及にすら値しない」と断じている。
 論評は、世界の力の均衡が急速に変化しつつあるとし、「アジアの世紀とは中国とインドのことだ」と、日本に代わって両国が台頭してきたと言明している。
 
 日本の影響力低下の背景として、「(バブル経済)崩壊が日本の政治家の自信を奪ったこととソ連崩壊が日本の地政学的位置付けをぬりかえたこと」を挙げ、その結果、第二次大戦後、米国にとり「西側の一員だった日本」の重要性が低下したところに、中国の飛躍的成長が重なったと見る。
 
 論評は「日本の最大の利益は、規範に基づく国際秩序を強化、拡大して、中国などの新興国を組み入れることにあると思う。
 何にも増して、世界のこの地域は強固な相互安保体制を必要とする」などと、日本の将来の選択肢も提示、「羅針盤なき国家」からの脱却へ向けた決断を促している。
 

●女性として生まれ、性別適合手術で男性となった米国人のトーマス・ビーティさん(34)が西部オレゴン州の病院で女児を出産したという。
 米ABCテレビ(電子版)によると、出産したのは先月29日。
 「子供が欲しいという願望は男性のものでも女性のものでもなく、人間としての欲求だと思っている」と話している。
 
 20代のときに男性ホルモンの一種「テストステロン」を服用し、乳房は手術で切除。法律上も男性となり、パスポートなども性別を変更した。
 共同電などによると、子供を産みたいとの願望は持ち続け、女性の生殖器を維持し、ドナーから精子の提供を受け妊娠した。
 5年前に結婚した妻ナンシーさん(46)は離婚歴のある2児の母。子宮摘出の手術を受けている。
 
 ビーティさんは「妻が妊娠可能ならば、私が妊娠する選択はなかっただろう」とし「乳房のない私は母乳をあげられないが、多くの母親も母乳で育ててはいない」と話しているという。
 

●JR東日本東海道線の電車内で3−4月、女性乗務員をトイレに押し込み、暴行したとして、男が強姦致傷や強姦罪で逮捕・起訴されていたことが分かった。
 一部在来線のグリーン車は「グリーンアテンダント」と呼ばれる若い女性乗務員が担当しており、男はこれを知り、ほかの乗客の目が少ない早朝を狙って相次ぎ乱暴を働いていた。男は、川崎市川崎区の飲食店員(34)である。
 
 JR東日本などによると、男は3月下旬と4月上旬、走行中の電車のグリーン車付近で、グリーンアテンダントの女性をトイレに押し込み、「死にたくなかったら言うことを聞け」などと脅して乱暴した。
 1人は未遂だったが、2週間のけがを負った。 JR東日本では東海道線のほか、湘南新宿ラインや宇都宮線、高崎線でグリーン車の改札や車内販売を専門に担当するグリーンアテンダントを導入。被害に遭った2人はいずれも1人で勤務していた。
 
 この事件を受け、同社では、一部で2人勤務に増員する措置を始めた。
 電車内の強姦事件では、2006年にJR北陸線の特急などで女性乗客3人が相次ぎトイレで乱暴され、解体工の男(36)が逮捕された。この事件の影響もあり、4月からグリーン車に防犯カメラを設置し始めたが、カメラの映像が男逮捕の決め手となったという。

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