<カレンダーへ戻る
バックナンバー 

二階級金に輝く北島の これが最後の一言重し (08月14日)(木)

 猛暑は続いている。朝、入院中の作家の藤原氏から電話があった。17日には退院出来ると言うことであった。
 案件があって歌手の松崎さんへ電話した。架電 来電が多くて10時30分過ぎに家を出た。
 皆夏休みなので道がすいている。日光街道を松戸を通って八柱霊園のとなりの昭和霊園の、40年前に生まれたばかりで亡くなった息子の墓へ行く。幸か不幸か霊園が出来た時に購入したので墓地入り口の広い墓地である。
 14時30分ごろに帰宅。 17時30分 めったに来ない病気上がりの妹が家に来て会食した。最近、道場六三郎氏に教わった、幻の清酒『洗心』を偶然軽井沢の酒店で見つけて送らせたので飲む。
 フランスの高級白ワインのような舌触りの銘酒である。麻布の『味やま』の和風料理を貰ったので肴とする。
 曇り 27−35度C。
 

●団塊は「散骨、納骨堂…」が多様化で墓石不況だという。
 墓石型も根強い人気はあるが、納骨堂や散骨方式などニーズは多様化している。
 多くの日本人がお墓参りに訪れるお盆だが、石材業者の悲鳴が聞こえてきた。全国の墓地分譲を手がける石材業者が、近年の墓地ニーズの急速な多様化と、全国約2万社がしのぎを削る業界で、空前の“墓石不況”に見舞われているのだ。
 
 「ここ4、5年は少しでも小さく、目立たないように建てるのが主流。それ以上に、お墓を必要としない人が増えてしまった。都心の遊休地に墓地を開発し、小さな区画と墓石のセットを安く販売しても、まったく買い手がつきません」
 東京・江戸川で葬祭・石材業を営む宮崎律夫さん(60)は、ため息まじりにこう話す。
 通常、石材業者は「墓地デベロッパー」も兼ねており、赤坂や青山近辺に点在する遊休地を買い上げ、墓地を開発する業者が多い。
 
座布団1枚程度のスペースとミニ墓石で、1区画150万−200万円の価格で売り出すが、それでも売れ行きは厳しい。
 変わりゆくお墓のニーズについて、第一生命経済研究所(東京)の小谷みどり研究員が解説する。
 「団塊世代と呼ばれる50−60代の夫婦が、従来型のお墓を購入しなくなっています。従来型にこだわらなくとも、散骨や納骨堂(ロッカー型)、合祀墓、共同墓地など、さまざまな方式が選べます」
 
 これらの選択肢によって経済的にも精神的にも、将来にわたる負担を大幅に軽減できるというのだ。
 「資金力のある大手は、都心近郊に広い敷地を購入して“建て売り”分譲できますが、せいぜい業界全体の2%程度。多くの中小業者は、4−5年前から始まった墓地の都心回帰に合わせて遊休地の墓地開発に乗り出しましたが、お墓のニーズ自体が大きく様変わりした以上、売れ行きの改善は難しい」(小谷氏)
 
 収入減をカバーするため、石材業者の大半は、使用する石材の約9割を外国産にシフト。中国や東南アジア、アフリカからの輸入でしのいでいる。
 石材業者にとって悩ましいのが、従来型の墓地を望む人にとっては墓不足が依然深刻なこと。昨年の都営霊園の募集(一般埋蔵施設)は多磨、小平、八柱、青山、谷中の5園計531区画で、応募は7755件と、区画倍率は最大32倍にも達している。
 
 「大阪、名古屋、横浜、福岡、仙台などの大都市でも状況は同じ。寺院墓地でも空きはごくわずかで、いずれにしても商売になりません」(宮崎さん)
 東京都だけで毎年約20万人以上が亡くなり、今後も拡大することを考えると“ビジネスチャンス”は広がるが、業者にとって前途は想像以上に厳しいようだという。

<カレンダーへ戻る