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春の宵寒さ来たりて身をすくむ 夜半にいたりて淡雪が降る (03月09日)(火)

 きわめて冷たい雨の一日で,夕方からは雪に変わった。 いわば戸惑いの雪であった。3−8度C 8時50分 小暮氏を訪れて要談(区内) 10時 大川原氏を訪ねて要談(葛飾区内) 12時 案件があって朝日氏と要談 13時 トーヨーで打ち合わせ 歌集「呑舟之魚」の校正原稿を短歌新聞社へ送った 14時 酒井田氏 吉松社長と案件があって要談(葛飾区内) 16時 田口氏から区役所の状況について電話があった 17時 大宅氏 溝田氏 飯村氏と案件があって要談(葛飾区内) 夜は五味文彦「もういちど読む山川日本史」を読む。 カレントなどの原稿が仕上がった。 非常に冷たいみぞれとなった。 庭の芝生が白く変わった。 夜は津本陽「親鸞の生涯 無量の光」を読む。
 

●毎日新聞朝刊から・・・
 太陽の南極と北極に黒点並みに強い磁場が斑点状に散らばっていることを、国立天文台などが太陽観測衛星「ひので」を使って発見した。黒点のもとになる「たね」と考えられるという。国立天文台の常田佐久教授(太陽物理学)は「極域の磁場は将来の黒点数の重要な指標。地球の気候変動を予測する材料にもなるかもしれない」と話している。
 
 国立天文台野辺山太陽電波観測所(長野県南牧村)の下条圭美助教(同)らは、ひのでで極域付近の磁場を観測。両極に黒点とほぼ同じ1000ガウス程度の磁場が数十個点在することが分かった。直径約4000キロと黒点の10分の1以下、平均寿命は約10時間で、黒点(数日から数カ月)より短かった。
 
 極域付近の磁場は、太陽の自転や対流によって内部で増幅され、約11年後に赤道付近の表面で一部が飛び出すと黒点になる。従来考えられていた極域の磁場は黒点のたねとなるには弱すぎたが、今回の磁場は十分な強度を持つという。
 
 黒点の数は11年周期で増減し、現在は数が減る「極小期」。07年以降はほとんど現れず、黒点がまったくない日は通常の極小期より多いうえ、周期も延びている。過去には数百年から1000年の間隔で、50〜100年にわたり黒点がない時期があり、その多くは地球の寒冷期と一致する。
 

●皇太子家の長女で学習院初等科2年の愛子さま(8)が8日、6日ぶりに登校された。だが、学習院が抱える問題の火種は依然としてくすぶっている。
 今週発売の女性週刊誌では、現役保護者らが“学級崩壊”の実態を次々と暴露。なかには「粗暴」という言葉では済まない児童もいる、との指摘もある。
 
 宮内庁によると、愛子さまは8日、4時間目の授業から登校。皇太子妃雅子さまが付き添い、授業を参観された。授業終了後には給食を食べずに2人で帰られたという。
 今月5日、宮内庁の野村一成東宮大夫が会見で突然明らかにした愛子さまの不登校問題は、さまざまな波紋を呼んでいる。中でも、これまで皇室問題を大きく取り上げてきた女性週刊誌はそろって“学習院問題”を特集した。
 
 「週刊女性」最新号はは「イジメは昨年からありました。陰湿で、愛子さまに向かって暴言を吐いたり、持ち物を隠したりしたそうです」という東宮関係者の証言を掲載。
 子供を同校に通わせている父親も「1年生の1学期から、すでに学級崩壊状態」とし、問題行動を繰り返す男子児童について「担任が全く注意をしないので増長してしまったのです。授業中に堂々と“DS”をしたり、あるときはイスを持ち上げてお神輿ごっこをしていた」と語っている。
 
 一方、「女性自身」は保護者の証言として、前出の児童と同一と思われる男子児童による愛子さまへの「乱暴」の具体的内容を暴露。
 同誌によると、「乱暴」があったのは今年3月2日のことで、愛子さまは下校途中、日ごろから問題行動が指摘されている男子児童たちと衝突。その際に児童は「『痛えよ! お前』と叫んで悪態をつき、愛子さまの足を蹴った」のだという。
 
 9日付の日刊スポーツも「(学習院は)いじめが多い学校として有名。無視をしたり、靴を隠したり、ボールを当てたり、文房具を隠す」という保護者の言葉を紹介している。
 名門・学習院で一体、何が起きているのか。
 

●民主党の小沢一郎幹事長が、強気一辺倒だ。自身や鳩山由紀夫首相の「政治とカネ」問題で内閣支持率が下落しているにもかからず、夏の参院選への影響は「別次元」との考えを表明したのだ。
 ただ、政府・与党内には不満のマグマがたまっており、「小沢氏は“裸の王様”になってしまった」(民主党関係者)との声すら出ている。
 
 小沢氏は8日、山形市内のホテルで記者会見し、内閣と民主党支持率の低下が参院選に与える影響について聞かれ、「それと参院選は別次元でとらえている。みんなできちんと力を合わせて頑張れば、絶対、過半数を確保できる信念で頑張りたい」と述べた。
 小沢氏に近い議員も「高校無償化や子ども手当支給が始まれば支持率も上向くだろう」と楽観的だ。
 
 また、9日からは蓮舫参院議員らが各省庁に対し、事業仕分け第2段の対象公益法人を選定するためのヒアリングを開始。さらに、企業献金の禁止を強く打ち出すことで、局面の打開を図りたい考えだ。
 しかし、小沢氏に対しては8日、政府・与党からも注文が相次いだ。
 菅直人副総理兼財務相は、参議院予算委員会で「政治とカネの問題で、まだ説明が不十分で、理解されていないところに国民の厳しい批判があると受け止めている」と小沢氏にさらなる説明を求めた。
 
 「小沢氏のもとで、自由な議論ができない党という失望感が国民に広がっている」(中堅議員)との声も強く、8日には、女性議員が鳩山首相や党幹部に党政策調査会復活を要望。
 これに押し切られる形で、鳩山首相と小沢氏は、党内の政策論議を充実させるための「議員政策研究会」を新設することで一致した。反小沢系中堅議員は「単なるガス抜きの会にはさせない」と目を光らせており、今後の火種になりかねない。
 
 政治評論家の浅川博忠氏は「小沢氏の強気は、『昨年、麻生降ろしで右往左往した結果、自民党が下野したことを反面教師にし、一致結束しよう』という党へのアピールだ。企業献金の禁止は『あんたに言われたくない』という印象で苦しいが、自民党つぶしにはなる」と話している。
 

●ワシントン発 共同通信
 米ワシントン・ポスト紙は8日付の社説で、民主党の藤田幸久国際局長が同紙のインタビューに応じ、2001年9月11日の米同時テロがテロリストの仕業ではなかったという「陰謀説」を示唆したとして、「民主党と鳩山政権に広まる反米的思考の気質が反映されたものとみられる」と批判した。
 
 社説は、藤田氏が米同時テロについて「株取引のもうけを狙った陰謀」の可能性を提起したと紹介。「こうした正気を失った過激派の空想に影響されやすい人物が、世界第2位の経済力を誇りにしている国の統治機関の中で重要な地位を占めている」として、民主党政権の反米気質と関連づけて解説した。
 
 そのうえで鳩山首相について、「日米同盟が安全保障の礎石だと再確認しているが、首相と民主党政権の行動は、そうした約束について疑問を提起している」と分析し、「首相が藤田氏のような向こう見ずで、事実を無視する党分子を大目に見るかどうかで、日米同盟が厳しく試されるだろう」と指摘した。
 
 藤田氏は9日昼、「ワシントン・ポストの記者に雑談で話したことだ。内容がきちんと伝わっておらず、誤解がある。党の見解を述べたものではない」と述べた。
 藤田氏は、民間活動団体(NGO)をへて1996年衆院選で初当選した。
 2005年に落選後、07年参院選で茨城選挙区から立候補して当選した。
 

●香港 時事通信
 香港誌・亜洲週刊の最新号は、北朝鮮の金正日労働党総書記が1月中旬、昨年11月のデノミ(通貨呼称単位の変更)が招いた経済の悪化に対処するため緊急会議を開き、餓死者を出さないよう厳命したと伝えた。
 緊急会議は党行政部などの主要幹部が出席し、金総書記は「君たちの任務は餓死者を出すのを全力で避けることだ」と指示。会議では、当局が緊急援助として住民にコメを配給することが決まったという。

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