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久しぶり宴会のなき一日を息抜き過ごしつ無為に終わらす (01月25日)(土)

 曇り 4−15度C 6時45分−7時15分 散策 午前中 原稿 13時 案件があって江村氏と要談 15時 土居氏 佐橋氏と案件があって要談
 

●2012年8月に沖縄県石垣市の尖閣諸島・魚釣島に上陸するなどしたとして、入管難民法違反(不法上陸など)容疑で逮捕、強制送還された香港の活動家の男ら14人について、那覇検察審査会が、不起訴(起訴猶予)とした那覇地検の判断に対し、不起訴不当と議決したことがわかった。
 
 議決書によると、強制送還後に告発状が提出されたが、検察は不法上陸の時間が短いことなどを理由に昨年7月に起訴猶予とした。しかし、審査会は、「もし逮捕されなければ、魚釣島が長期間、不法に占拠される可能性があった」「計画的かつ確信犯的に本件を敢行しており、再犯の可能性も大きい」などとして、不起訴は不当と結論づけた。 
 

●ケネディ駐日米大使が日本のイルカ漁に反対を表明したことに、中国のネット上では快哉(かいさい)を叫ぶ書き込みが相次いでいる。
 日頃、中国に批判的な米国の矛先が日本に向いたためだが、日本人の「残忍性」を強調する声も多い。中国の食文化は「空を飛ぶものは飛行機以外、足のあるものは机と椅子以外すべて食べる」とも評されるが、イルカ漁を「伝統文化だ」とする日本側の主張に理解を示す意見はほとんど見られない。
 
 ケネディ大使が今月18日に短文投稿サイトのツイッターでイルカの追い込み漁の「非人道性」に懸念を示したことを受け、中国中央テレビ(CCTV)は20日以降、和歌山県太地町で行われたイルカ漁の模様を何度も放映している。重要なのは「米国が批判」という要素のようで、イルカ漁を批判的に描いた米国製作のドキュメンタリー映画「ザ・コーブ」も紹介された。
 
 中国版ツイッター「微博」などには、「米国が日本をたたき始めた。ワハハ」とケネディ氏の批判を歓迎する書き込みがみられた。安倍晋三首相の靖国神社参拝後の「失望」表明に続く日本批判に、留飲を下げているようだ。
 さらに「日本はもともと不誠実で残忍な民族だ。米帝(米国)はまさか今ごろ気づいたのか。目を覚ませ」と呼びかける投稿もあった。
 
 この投稿は、日本では歴史的事実として認められていない「百人斬り」を念頭に、「かつて中国で行われた殺人競争の残忍性は、イルカ漁よりもさらに血なまぐさい」と先の大戦に結びつけて日本人の「残忍性」を強調。このほかにも、イルカ漁と大戦時の「侵略」や「虐殺」を強引に結びつけて日本を批判する論調が散見された。
 
 また、イルカ漁自体への反感では「日本人は畜生にも劣る」「変態民族を排除せよ」「また地震が起きて壊滅すればいい」など、もはや反日感情を露出させるのに理由は何でも良いのではないかと思わせるほど、日本への悪口雑言が並ぶ。
 菅官房長官が「わが国の伝統的な漁法の一つ」だと反論したことには、「割腹自殺も日本人の伝統だと記憶しているが、日本人がこの伝統を守るのを長いこと見ていないな」と揶揄(やゆ)する書き込みがあった。
 
 冷静な意見では、牛や豚を食用にするのと何が異なるのかという一般論と、中国自身の状況への自省が見られた。
 自省では「中国にも犬肉を食べる伝統がある」「全世界のサメは広東人にヒレを切られ、中国の老人は(ペニスを強壮剤に用いるため)オットセイを宦官にしている」といった中国の伝統文化に対するものや、「大気汚染が深刻なのに(旧正月に)爆竹を鳴らすのも習俗ではないのか。イルカを救う前にわれわれ自身を救うべきだ」という「他国の文化に構うな」式の論理があった。
 
 これらとは異なる冷静さを見せたのが「良い機会だ。(イルカ漁批判を)どんどん広めて国際的に日本の評判を落とせ。世論戦は重要だ」という書き込み。国営メディアが何度も取り上げるのも、単なる「伝統」や「食文化」の問題と捉えていないことを示しているのかもしれない。

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